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概ね次のようなイメージで判断し、区別してください。資産:現金のほか企業が将来、現金として回収できる物や権利(債権)~売るなどすれば現金として回収できるもの 負債:企業が後日、現金などで支払わなければならない義務(債務)~将来、支払いが予想されるもの 資本:出資者の元手とその後の増加分~資産から負債を引いた残り 収益:サービスや物を販売して得たもの~現金などの収入で、受取○○、○○益となる科目(受取手形を除く) 費用:収益を得るために費やしたもの~現金などの支出で、支払○○、○○費となる科目(支払手形を除く)
当期純利益は次の方法により計算することができます。 その1財産法 期末資本-期首資本=当期純利益(または当期純損失) *財産法では、資産から負債を差し引いた資本の増減額により計算されます。 その2損益法 収益-費用=当期純利益(または当期純損失) *損益法では、資本の増加原因である収益から資本の減少原因である費用を差し引いて計算されます。したがって、財産法と損益法の結果は必ず一致します。
借方・貸方ということばそのものには、あまり意味はありません。単に、左側・右側という意味だと思ってください。簿記では、企業の主な経済活動である購買活動と販売活動をみてみるとこれらの取引には商品の移動とお金の移動という二面性があります。このような二面性を持つ企業の経済活動の結果を記録するために、取引の一方の動きを借方側に、もう一方の動きを貸方側に記帳するという記帳ルールを設定し、取引を記帳します。簿記では、ある勘定科目の増加高を借方・貸方のどちらか一方に、また減少高を借方・貸方のどちらか一方に記載することによって残高を計算する構造を持つことを確認してください。
仕訳をするときの科目の並べ方ですが、一般的に仕訳の科目を借方要素と貸方要素とに分けられれば、それでかまいませんので、科目のあと先は気にしなくても結構です。なお、当社のように教材を制作する場合は、一定のルール(流動性配列法)を考慮しますが、学習上は考えなくてもよいでしょう。
学習簿記では仕訳について、次の2つの方法が用いられます。 その1 (借) 現 金 ×× (貸) 売 上 ×× その2 (現 金) ×× (売 上) ×× 学習上はいずれの方法でもよいのですが、日商簿記検定試験では、仕訳帳の問題以外では解答欄が与えられ、科目欄と金額欄に分かれていますので、これにしたがって解答してください。
現金過不足とは、現金の実際有高と帳簿残高が異なるとき、帳簿残高を実際有高に調整するために一時的に処理する勘定です。この仕訳をするときは、現金勘定を減らす(貸方へ記入)のか、それとも増やす(借方へ記入)のか、により現金勘定の貸借を決め、その相手方を現金過不足と考えればよいでしょう。 実際有高 > 帳簿残高 : (現 金) ××(現金過不足) ×× 実際有高 < 帳簿残高 : (現金過不足) ×× (現 金) ×× また、過不足の原因が判明したことにより、その勘定へ振り替えるときは、その勘定を減らすのか、それとも増やすのか、により貸借を決め、その相手方を現金過不足と考えればよいでしょう。
簿記上、「他人振出し小切手」は現金ですが、これを「直ちに当座預金へ預け入れた」とあるときは、当座預金の増加として処理します。また、問題文に「当店が振り出した小切手」とあるときは、振り出したときに当座預金の減少として処理していますので、これを受け取ったときは当座預金の増加として処理します。
商品売買業などの場合、売掛金は商品売買など主な取引から生じる債権であり、未収入金はそれ以外の取引(例えば有価証券や固定資産の売却など)から生じる債権です。商品売買から生じる債権→売掛金勘定 商品売買以外から生じる債権→未収入金勘定
商品売買業などの場合、買掛金は商品売買など主な取引から生じる債務であり、未払金はそれ以外の取引(例えば固定資産の購入など)から生じる債務です。商品売買から生じる債務→買掛金勘定 商品売買以外から生じる債務→未払金勘定
減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)とは、建物や備品などの固定資産(土地を除く)について、その使用や時の経過に伴う価値の減少を見積もり、これを費用として計上した際の貸方科目です。(評価勘定)
「受取手形および売掛金の期末残高に対して××%の貸倒れを見積もる。」というような指示が必ずあります。ただし、決算修正仕訳で受取手形や売掛金が増減する場合には、注意してください。残高試算表にある金額の合計額ではなく貸借対照表に載せる金額の合計額が設定対象となります。(また、受取手形と売掛金を合わせて売上債権とも言います。)
電子債権記録機関の記録原簿に電子記録することにより、効力が発生する新しい金銭債権です。手形に替わるものとして注目されています。
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