心理職・福祉職講座の担任が答えます！ 心理職・福祉職公務員って資格が必要なの？

心理職・福祉職の公務員試験って、実は資格がなくても受験できるところがけっこうあるの知ってました？

例えば、裁判所調査官補や法務省専門職の試験は年齢のみが条件で、資格や免許はなくても受験することができます。東京都一般方式の心理職も、条件は年齢のみですよ。

ただもちろん心理系での受験となるので、専門試験では心理学についての出題があります。資格が必要なくても知識が問われる試験です。当然福祉職であれば、福祉に関する問題が出題されます。

そうは言っても、本当の公務員にエキスパートが必要だったら、やはり有資格であることや、学部の卒業等を必須条件にしますよね。でも公務員の仕事は社会にとってためになることを考えて形にしていくことだとしたら、資格以上に必要なのは、人間性じゃないでしょうか。

そこで公務員試験では、論文試験や人物試験でその人の資質をじっくりと見ていくことになります。しっかりとそこでなぜ公務員になりたいのか、どんな仕事をしたいのか、説得力のある回答が求められます。

受験資格は試験種によって異なります。地方公務員であれば上述した東京都の心理職や名古屋市の福祉職では、有資格や特定の学部の卒業（見込）は求められておりませんでしたが、横浜市の場合は条件として求められます。またその年によって募集のない時もありますので、受験を検討している自治体のホームページで募集要項をこまめにチェックしておきましょう。

試験種や自治体によって受験資格が異なるにしても、もし受験できるチャンスがあるのなら併願をするのがオススメです！公務員試験は似ている試験制度が多いので、併願しやすいのが特徴です。試験日が重ならければ、気になる試験にぜひチャンレジしてみましょう。

公務員試験は就職試験で併願がしやすいので、考え方によっては一発勝負ではありません。試験慣れのために併願するのは、気が引けると思われるかもしれませんが、採用側が予定よりも多めに採用するのもそれを見込んでいるからです。

合格率も気になるところですよね。あくまでも目安としてですが、知っておくと良いでしょう。受験先によって大分倍率の違いがあるようです。

受験者数が少なくても、採用人数も少なければ倍率は低くはなりません！それに、これは昨年のデータで、毎年同じ数だけ採用数があるとは限りませんので、しっかりと対策をして高い倍率でも十分合格できる力をつけておきましょう！

公務員試験に必要なのは継続力！もちろん正しい学習法で臨んでいけば、多くの試験で合格が狙えますよ。コツコツと目標に向かって頑張りましょう！

お役に立てて良かったです。

まずは知ること！そこからがスタートです！

ここまで読んでくれてありがとうございます。
最後に、わたしが担任をつとめている心理職・福祉職公務員講座の紹介をさせていただきます！